FPふくちゃんこんにちは！湘南・藤沢で活動している3児のパパFP、ふくちゃんです！
「子どもが生まれてから、バタバタしていて保険の見直しなんて全然できていない……」
「周りのママ友は保険を見直したって聞くけど、うちは今のままで本当に大丈夫なのかな？」
こんな不安を抱えている子育て世帯の皆さん。そのお気持ち、痛いほどよくわかります。
実は僕自身も、双子が生まれた時は「独身時代の保険のままでいいや」と後回しにしていました。
しかし、その後に住宅ローンを組んだタイミングで改めて計算してみたところ、「これ、万が一の時に家族を守るお金が全然足りない……！」と冷や汗をかいた経験があります。
FPふくちゃん子どもが生まれて落ち着いたら見直そうと思っていたけど、なかなか時間が取れなくてずるずるいっちゃったんですよね。
子育て世帯の保険見直しは、「いつかやろう」と思っているうちにどんどん先延ばしになってしまいがちです。
しかし、お子さんが小さく、これから教育費がかかる「今」だからこそ、しっかり見直しておくことで「保険料の大きな節約」と「本当に必要な保障」を両立させることができます。
この記事では、僕が日々FPとしてご相談に乗っている経験をもとに、子育て世帯に特化した保険見直しの全手順をわかりやすく解説します。
必要保障額の具体的な計算方法から、地域の手厚い医療費助成制度を活用した無駄のない設計、そして2026年の新制度への対応まで、プロの視点をたっぷり詰め込みました。
最後まで読んでいただければ、きっと「うちの家族にピッタリの保険のカタチ」が見えてきますよ！
なぜ子育て世帯は保険見直しが必須なのか？【最新事情】
「今のままでも困っていないし……」と思うかもしれませんが、子育て世帯にとって保険見直しは「やったほうがいいこと」ではなく「必ずやるべきこと」です。その明確な理由をお伝えします。
家計を脅かす「3大リスク」が跳ね上がるから
独身時代や夫婦2人の時代とは比較にならないほど、お子さんが生まれた後の家計には大きな経済的リスクが存在します。
- 世帯主の死亡リスク 一家の大黒柱に万が一のことがあった場合、残された家族の生活費、数千万単位の子どもの教育費、住宅ローンが重くのしかかります。
- 病気やケガで「働けなくなる」リスク 実は、死亡リスクよりも発生確率が高いのがこちらです。がんや心疾患、うつ病などで長期間働けなくなると、収入が途絶えるだけでなく医療費もかさむダブルパンチになります。
- 子どもの教育費の急騰 すべて国公立でも約1,000万円、すべて私立なら約2,400万円もの教育費が一人あたりにかかってきます。
「自分は健康だから大丈夫」と思っていても、リスクは突然やってきます。
守るべき家族が増えた今、保障のサイズを今の生活に合わせることは急務です。
【要注意】2026年4月スタートの新制度で負担増へ
ここが家計にとって非常に重要なポイントです。 いよいよ2026年4月から、「子ども・子育て支援金制度」の徴収が段階的にスタートします（2028年度にかけて段階的に拡充予定）。
この制度により、私たちが毎月払っている社会保険料に上乗せされる形で、新たな負担が発生します。具体的な金額は世帯の所得によって異なりますが、年収500万円の世帯で「年間約1.5万円〜2万円程度」の実質的な負担増が見込まれています。
FPふくちゃん来月から自動的に引かれるお金が増えるからこそ、今のうちに保険のムダを見直して「固定費」を削り、家計をスリムにしておくことが絶対に必要なのです！
プロが教える！必要保障額の正しい計算方法【4ステップ】
「じゃあ、うちはいくらの保険に入ればいいの？」 この質問を本当によく受けますが、答えは「各ご家庭によって全く違う」です。
だからこそ、ご自身でざっくりと計算できるようになることが大切です。
ここでは、【藤沢市在住・30代ご夫婦（夫：年収600万円、妻：パート年収120万円）、子ども2人（3歳・0歳）、賃貸住まい】というモデルケースを使って、一緒に計算してみましょう。
STEP1：将来「出ていくお金」を洗い出す
まず、世帯主に万が一のことがあった場合、残された家族が今後生きていくために必要な支出を計算します。
- 日常生活費：現在の生活費が月30万円だとすると、夫不在時は約80%の「月25万円」が目安。妻が平均寿命まで生きるとして計算し、子ども独立後の減少分を調整すると 約1億2,000万円。
- 住居費：家賃12万円×12ヶ月×30年（定年まで）≒4,320万円。老後の住居費を含め 約4,500万円。
- 教育費：子ども2人が公立中心で大学まで進学＋習い事費用などで 約2,400万円。
- 予備費：冠婚葬祭や車の買い替えなどで 約500万円。
▶︎ 将来の支出合計：約1億9,400万円
STEP2：将来「入ってくるお金」を計算する
次に、世帯主が亡くなった後に、国からのサポートや残された家族の収入がいくらあるかを計算します。
- 遺族年金：遺族年金：このモデルケース（会社員・年収600万円・子ども2人）を前提とした試算では、子どもが18歳になるまでの加算などを含めると、生涯で 約5,500万〜6,000万円 受け取れるケースが多いです。※年収・加入期間・家族構成によって大きく異なります。
- 妻の労働収入：現在はパートでも、将来フルタイムなどで働き方を変えて平均年収200万円を20年間稼ぐと想定すると 約4,000万円。
- 現在の貯蓄：500万円。
▶︎ 将来の収入合計：約1億500万円
STEP3：必要保障額を算出する
支出から収入を引いた金額が、あなたが民間の生命保険でカバーすべき「必要保障額」です。
約1億9,400万円（支出） − 約1億500万円（収入） ＝ 約8,900万円
このご家庭の場合、約8,900万円の死亡保障が必要という計算になります。 「えっ、高すぎる！」と驚かれたかもしれませんが、ここからがFPの腕の見せどころです。
STEP4：ライフプランに合わせて「微調整」する
算出した金額は、今後のライフプラン（家を買うか、働き方を変えるかなど）によって大きく削ることができます。
もしこのご家庭が「3年後に3,500万円のマイホームを購入し、住宅ローンを組む予定」だったとします。 団信に入れば、万が一の時に住居費（約4,000万円）が不要になるため、必要保障額は一気に【約4,400万円】まで下がります！
このように、保険は「今の状況」だけでなく「少し先の未来」を見据えてサイズを合わせることで、ムダな保険料を劇的に抑えることができるのです。
FPふくちゃん住宅を購入する際は、マストで生命保険の見直しはしましょう💡
僕のお客様でも、ここで見直しを行わなかったために無駄な保険料を
払い続けてしまっていた方が実は多いんです。
火災保険や地震保険にも加入するため、マイホーム購入時はしっかりと家計全般の見直しをすることが大切です。
湘南の子育て世帯必見！ムダをなくす保険設計4つのポイント
ここからは、湘南エリアにお住まいの子育て世帯だからこそ知っておきたい、実践的な保険設計のポイントをお伝えします。
1. 「手厚い医療費助成」を前提にして医療保険を削る
藤沢市をはじめ、湘南エリアの多くの自治体では「小児医療費助成制度（高校卒業まで所得制限なしで自己負担ほぼゼロ）」という素晴らしい制度があります。
医療費が無料なら子どもの医療保険は不要かというと、全くいらないわけではありません。
「差額ベッド代（個室代）」や「親の付き添い時の食事代・交通費」「先進医療費」は自己負担になるからです。
そのため、医療保険は盛り盛りの特約をつけるのではなく、「最低限の入院日額や入院一時金＋先進医療特約」というシンプルな掛け捨てタイプに絞りましょう。
これで保険料を極限まで抑えつつ、確実な安心を手に入れられます。
FPふくちゃん僕も子供が藤沢市民病院に入院した時に、自分の食事代や交通費が結構かかったのを覚えてます。子供が小さかったこともあり、余計な気を使いたくないと思って個室に入院させてもらったのですが、1週間の入院でトータル7万円くらいの自己負担がかかりました。双子の男の子と生まれたての赤ちゃんが立て続けに入院した時は正直頭を抱えましたが、一時金タイプの入院保険に加入していたので、非常に助かりました。
2. 住宅ローン（団信）と生命保険のベストバランス
先ほどのSTEP4でも触れましたが、マイホームを購入して「団体信用生命保険」に加入した場合、それは立派な生命保険の代わりになります。
「住宅購入前に3,000万円の生命保険に入っていたけれど、団信に入った後も見直さずにそのまま」というご家庭が非常に多いです。
これでは保障が重複してしまい、毎月数千円〜1万円近い保険料が無駄になってしまいます。 住宅購入は、保険を大幅に「減額」する最大のチャンスだと覚えておいてください。
3. 共働き世帯は「妻側の保障」も忘れずに！
僕のところに相談に来られる湘南エリアのご家庭の約7割が共働きです。
「夫は大黒柱だから手厚く保険に入っているけど、妻はパートだから保険は最低限でいいよね」と考えていませんか？
実はこれ、非常に危険です。 奥様に万が一のことがあった場合、ご主人がこれまで通り残業や出張をこなすのは難しくなり、ご主人の収入まで下がってしまうリスクがあります。
また、奥様の収入を「将来の教育費」としてアテにしていた場合、ライフプランが完全に崩れてしまいます。
共働き世帯の場合、奥様にも「収入保障保険」などを活用して、最低でも1,000万円〜2,000万円程度の死亡保障を持たせておくことを強くおすすめします。
FPふくちゃん今は【非喫煙者割引】が使える収入保障保険を取り扱う保険会社も増えてきています。1000円~2000円台の保険料で、1000万以上の死亡保障に加入することも可能です。奥様にもしっかりと保障をつけてあげられると、安心感がぐっと高まります。
4. インフレ（物価上昇）に負けない工夫を
現在、教育費や生活費の物価上昇が続いています。
「今計算した必要額」が、10年後・20年後には足りなくなっている可能性があるのです。
そのため、掛け捨ての保険でベースの保障を安く確保しつつ、浮いたお金を使って新NISAやiDeCoで「お金自体を増やしてインフレに備える」という合わせ技が、これからの子育て世帯のスタンダードになります。
まとめ：保険見直しは「家族へのラブレター」
保険の見直しは、計算が面倒ですし、ついつい後回しにしてしまいますよね。
でも、万が一の時に「家族がお金のことで苦労せず、今まで通りの生活を送り、子どもが希望する進路に進めるようにする」ための、大切な準備です。いわば、未来の家族へのラブレターのようなものです。
2026年4月からの新制度で家計の負担が増える今こそ、重い腰を上げて、ご自身の保険証券を広げてみませんか？
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「ブログを読んだけど、うちの必要保障額の計算が合っているか不安…」
「共働きだけど、妻の保険は具体的にどの商品がいいの？」
「住宅ローンを組んだばかりだから、保険を削れるかプロに見てほしい！」
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ふくちゃんより
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